澤田哲也さんのなう | Amebaなう(アメーバなう)

[5/29 21:47]経済合理性を考えたら、明らかに僕がスタイルシートをいじるよりは、親会社のデザイナーさん達にお願いしてきまえばいいのだけれど、それだとスピード感が合わないので、今はやむなし。まぁ元々ブログやらvinvioletteやらで免疫があったので、さほど苦にはならず。人生無駄はないものだなぁ

[5/29 21:26]今日は一日中会社のホームページ。ＣＳＳをいじり簡易ツールでお絵描きして自分であげて。ここらで既存の顧客基盤に紹介してランディングさせるための土台は整ったということで、一旦ここまで。今後は当分、個としての営業力で突破しまくることになります。http://t.co/OQk9O0Km

[5/28 19:13]うーむ。一難去ってまた一難。

[5/28 16:06]ブログ更新：ベンチャー企業・中小企業のための人的資源活性・組織論＜まとめ＞ http://t.co/ADUHYWVw

[5/28 08:18]昨夜Facebookで「世の中一般で見られる組織図って、全くもって組織の動的な側面をあらわしてないよね」的なことを呟けば、即座に内定者がシステム図を提案してきて、そこからダイアログできるとか本当に学びに年齢なんて関係ないよな、と思う。

[5/28 00:36]ブログ更新：ベンチャー企業や中小企業が人材を育て、人材を活かし、ぐっと組織を成長させる方法　【組織づくり編】 http://t.co/huZib7zh

[5/27 03:27]ブログ更新：次世代のリーダー育成を行うにあたって、人事部門に求められる構想力と実現力について http://t.co/ocFkZJaU

[5/26 21:35]しかし乙武さんの「BE（人としてのあり方」は凄い。

[5/25 21:28]ともる。 http://t.co/a1vxTnOU

[5/25 21:28]理解されたければまず自分から相手のことを理解する。相互理解の基本を実践できるかどうかが組織の中に育成風土を生み出していくのだと思います。これなしに経営と現場をコミュニケーションで繋ぐ存在にはなり得ません。

[5/25 21:28]またあるいは現場の喫緊の課題を知ることもまた必要です。これら情報を単に待つだけではなく、生の声を聞くこと。伝える前に聞く、というコミュニケーションの基本をまず人事担当者自身が実践していくことが、チームブランディング活動を印象付ける上でも大切なことだと思います。

[5/25 21:28]関心とともに不足していることは対話です。特に人事担当者が敏感にならなくてはならないことは現場で評判を集める人材の声だと思います。部下きら評判のよいマネージャー、お客様から評判のよいプレイヤー、これら数字では表れない人材の声を聞くことが現場を知ることに繋がります。

[5/25 21:28]そしてそのビジョン及び実現に向けたステートメント（約束）を記したノベルティ、例えばステッカーなどを作成して社員にギフトとして手渡していきます。日本の文化にステッカーを送る、という慣習はあまりないので、関心を集める、という目的においては非常に効果があるはずです。

[5/25 21:06]「私たちは、一人一人が強みを活かし、お互いを尊重しながら働ける組織を実現するためのチームです」とか「現場の悩みを【明日の出来る】に変えるために私たちは活動しています」など、人事部門としてのビジョンをシンプルかつ力強い言葉で掲げることが大切だと思います。

[5/25 21:06]まず一つに、人事部門は現場の関心を集めていくことが大切だと思います。そのための取り組みとしてチーム・ブランディング活動を推奨します。この活動は、一つシンプルな人事部門としてのチーム・ビジョンを掲げ、社内外に向けて自分たちの活動をアピールすることから始めます。

[5/25 21:06]上手く人事部門と現場をつないでいきたいなぁ、と思います。何故ならば僕のクライアントである人事担当者の方々は非常に会社のことと現場のことを考え、志高く人材育成に取り組んでいる方が多い一方で、今ひとつ現場と相互に理解し合えていないように見受けられるのです。これは本当に勿体無い。

[5/25 21:06]人事部門は経営と現場をつなぐ存在として、「どのような人材を育てていきたい」というメッセージを現場に伝え、何が課題になっているのか？どれだけ成長しているのか？を経営に伝えていくメディアになる役割があります。しかしその役割通りうまく機能している組織は驚く程少ないのです。

[5/25 20:46]例えば研修であれば、これまでは質の高いコンテンツを提供していくことが一番の解決策でした。今もそれは変わっていません。今や押し並べて教育ベンダーの用意するコンテンツも高度化しています。しかし社内でこれらの制度を活用することが口コミで拡がっていっているという事例はあまり耳にしません。